グローバル化が急速に進む昨今において、ビジネスパーソンの英語力は必須となりつつあります。
終身雇用制度はとうの昔に崩れ、給与アップに期待が持てないなかで続く物価高。
不安定で数年先すら見通せない現代で、「英語が話せる人材」の需要は年々高まっています。
海外ビジネスに関心のある日本企業は、米国やベトナム、インドなどで事業拡大を図る見込みという調査結果も出ており、世界共通語の英語力はますます欠かせないスキルとなっていくでしょう。
英語の重要性が高まり、福利厚生の一つとして英語の学習支援を行う企業が増えています。
今回は、福利厚生の利用率アップにもつながるオンライン英会話の導入について、採用するべき理由とメリットについてお伝えしていきます。
福利厚生サービスを充実させるべき理由
福利厚生とは、「幸福」「利益」「健康」「豊かな生活」などを意味する言葉で、企業が従業員に提供する支援やサービスのことを指します。
企業の福利厚生は、従業員の勤労意欲を向上させ、効率と生産性のアップを目的として設けられた制度です。
福利厚生は企業によって異なり、最近では「食事・ドリンクの支援制度」や「健康・ヘルスケア・美容の支援制度」など、多彩な制度・サービスを取り入れているところもあります。
福利厚生サービスの例
- 家賃補助・住宅手当
- 食事・ドリンク支援
- 健康・ヘルスケア支援
- メンタルヘルス予防支援
- 退職金・復職支援
- 子育て支援
- テレワーク・リモートワーク支援
- キャリア・スキルアップ支援
- 副業支援
- 社内交流支援
- 特別休暇
仕事だけに生きる時代は終わり、「ワークライフバランス」が取れた豊かな生活こそ、従業員の最たる希望といえます。
福利厚生制度を開業当初から変えていないという企業は、真っ先に内容を見直す必要があるでしょう。
というのも、古い福利厚生制度は現代のワークスタイルに見合わないばかりか、逆に利用を避けるような事態を招きかねないからです。
利用手続きが煩雑であったり、一部の従業員しか恩恵を受けられなかったりすると、せっかくの制度の意味がなく、ただコストがかかるだけの無駄なものになってしまいます。
便利で情報があふれる現代で、福利厚生は、従業員が仕事の片手間で手軽に気軽に享受できる制度であるべきなのです。
従業員の満足度こそが生産性の向上につながり、企業に利益をもたらします。
福利厚生に導入されている学習支援サービス
企業によって多様な福利厚生サービスがありますが、なかでも利用率が高く人気があるのが、資格取得をサポートする学習支援サービスです。
学習支援サービスは、そのまま従業員のスキルアップ、キャリアアップに直結するため、積極的に利用を促している企業も多いです。
スキルアップにつながる学習を支援する福利厚生サービスには以下のようなものがあります。
- 資格手当支給
- 受講費支給
- 教材費補助
- 合格お祝い金
- 勉強休暇
- eラーニング
- スキル研修
- 社内大学
- 短期出向制度
特に人気があるのが、ビジネス英語を学べるスキル研修です。
仕事で使うビジネス英語の定番フレーズを始め、ビジネスシーンでの使用を想定した単語や言い回しを学べます。
電話対応や会社紹介、取引先とのアポイント調整、社内への営業報告など、ビジネス英語は日常英会話に比べて実際の場面をイメージしやすいため、研修の成果が出やすいのも人気の理由です。
またeラーニングも導入する企業が増えてきている学習支援の一つです。
eラーニングとは、パソコンやスマートフォン、タブレットなどを使った学習形態のことを指します。
研修場所や講師を用意する必要がなく、インターネット環境があればいつでもどこでも学習できるのが魅力です。
コロナ禍以降、リモートワークを導入・継続している企業も多く、場所と時間に縛られずに学習できるeラーニングは、現代の学習支援サービスとして主流になってきているともいえます。
福利厚生サービスに英語学習支援を導入するメリット
ジェトロが実施した「2023年度 日本企業の海外事業展開に関するアンケート調査」によれば、海外ビジネスに関心のある日本企業の事業拡大への意欲が上向き傾向であることがわかりました。
これまで輸出先は2016年以降中国が常にトップで来ていましたが、ここへきて急に米国への輸出に舵を切り始めたのです。
また、スキルアップ研究所が行った「ビジネス英語に関する実態調査」では、ビジネスパーソンのうち9割近い人がビジネス英語の学習経験がないうえ、ビジネス英語はキャリアアップが大きく期待できると解答していました。
日本企業が海外進出へ前向きなこと、実際に企業で働いている9割以上の人が英語の重要性を認識していることから、ビジネス英語の習得は「やった方がいい」ものから、「やらなければならない」ものに変化したといえます。
英語の学習支援でサポートするときに活用できるのが、福利厚生サービスの一環に取り入れることです。
福利厚生に英語学習支援を導入することは、従業員と企業双方に以下のようなメリットをもたらします。
福利厚生に英語学習支援を導入するメリット
- 従業員のキャリアアップ
- 業務効率と生産性の向上
- 優秀な人材の定着
- 企業の競争力の強化
英語力はすなわち国際的なコミュニケーション能力ですので、従業員のキャリアの幅が大きく広がります。
また海外の企業とのやり取りがスムーズになるため、業務効率の向上にもつながります。
業務効率が上がるということは、無駄がなくなり、得られる利益も増えるということです。
企業の競争力は強まり、優秀な人材が他企業へ流出してしまうこともなくなるでしょう。
福利厚生サービスに最適なオンライン英会話
従業員も企業も重視している英語力アップには、適切な学習支援は不可欠で、福利厚生に英語の学習支援を取り入れることは、もはや急務であるともいえます。
求められる英語学習の支援と便利なeラーニングと掛け合わせたのが、オンライン英会話ではないでしょうか。
研修のように場所もいらなければ、講師に来てもらう必要もありません。
パソコンやスマートフォン、タブレットなどの端末と、インターネット環境さえあれば、すぐに始められます。
もちろん、従業員が自分で英会話の教室に通う通学型や、企業に講師を呼んで研修を行う講師派遣型のように、オンライン英会話でなくても英語の学習はできます。
しかし、かかる労力とコストの面では、圧倒的にオンライン英会話に軍配が上がるでしょう。
オンライン英会話の魅力
- 時間と場所に縛られない
- 習熟レベルに合ったレッスン内容
- 身につくまで何度でも受講可能
パソコン、スマートフォン、タブレットがあればいつでもどこでも学習できるのは、オンライン英会話の最大のメリットです。
教室や研修では、受講者みんなが同じレベルの内容を学びますが、オンライン英会話であれば自分のレベルに合わせて適切なレッスンを自由に受けられます。
習熟度別で無駄なく受講でき、効率的に学習が進められるのは、オンライン英会話ならではでしょう。
せっかくの研修でも、開催場所と時間が合わずに受けられなければ意味がありません。
オンライン英会話は、自分のペースで、スキルが身につくまで何度もレッスンを受講できます。
一度の講義や研修よりも、オンライン英会話の方がはるかに回数も時間も多くなるのは納得ですね。
わずかな時間も惜しい忙しいビジネスパーソンにとって、効率よく英語力を身につけられる学習方法として、オンライン英会話は最適な選択肢といえるでしょう。
まとめ
福利厚生サービスとしておすすめしたいオンライン英会話の導入について、採用するべき理由とメリットについてお伝えしました。
ビジネスのグローバル化は加速し、日本企業は海外事業の拡大に意欲的です。
従業員の英語力の底上げには、企業をあげての英語学習支援が必要になってきます。
教育で70年の歴史を誇る学研が運営するKiminiオンライン英会話は、英検やTOEICなど、これからのビジネスパーソンに必須となる英語資格の取得も強力にサポートしています。
高い英語力を持つ人材は、企業の資産です！
英語学習を支援する福利厚生サービスとして、Kiminiオンライン英会話の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
