「どんな福利厚生が求められているのか？」
「福利厚生を充実させるにはどうすればいいのか？」
従業員を抱える経営者の方なら、誰もが悩んだことがあるのではないでしょうか。
ビジネスのグローバル化が加速し、目まぐるしく変化していく現代で、企業にも変化が求められています。
「新卒から定年まで勤め上げる」といった慣習はもはや時代錯誤とされ、優秀な人材ほど、能力をいかせる企業へどんどん流れていく時代です。
海外への事業展開や取引は避けて通れなくなってきており、国際競争力のない企業の存続はますます厳しくなっていくでしょう。
今回は、企業を支える従業員のモチベーションアップや生産性の向上に有効な福利厚生をテーマに、個性的でユニークな面白い制度やサービスを紹介していきます。
福利厚生の充実こそ従業員の定着につながる
福利厚生とは、企業が従業員とその家族に提供する金銭以外の施策や制度のことです。
労働力の確保と定着を目的に、勤労意欲の向上や業務の効率化などの効果を期待して取り入れられています。
福利厚生には、法律で義務づけられた法定福利と企業によって任意で定められる法定外福利があります。
法定福利は、健康保険、厚生年金、介護保険、雇用保険、労災保険など、法定外福利は、住宅手当や通勤手当、健康診断、社員食堂、お祝い金、特別休暇などが該当します。
今回紹介する福利厚生とは、後者の法定外福利のことを指しており、従業員の就業満足度を左右するとても重要な要素です。
厚生労働省が離職者を対象に行った調査によれば、退職理由として「給与・報酬が少なかったから」に次いで多かったのが、「会社の経営方針に不満を感じたから」「事業または会社の将来に不安を感じたから」でした。
女性では、「出産・育児のため」の退職が最も多く、産休や育休の制度を利用できずに辞めてしまう傾向がみられました。
他の企業への転職を決めた理由では、「労働条件（賃金以外）がよくなかったから」と答えた人が最も多いことがわかっています。
「会社の将来に不安を感じたから」や「会社の将来性・安定性に期待が持てない」などの理由も挙げられており、賃金以外の労働条件と会社の将来性が従業員の定着度に直結しているのは明らかです。
参考：
厚生労働省｜仕事をやめた者の退職理由
厚生労働省｜離職理由
厚生労働省｜若者の離職理由
最新の福利厚生にみられるユニークな制度
賃金の安定はもちろんのこと、それ以外の面でも従業員が安心して働ける環境を整えることによって、結果的に生産性や能率アップにつながります。
「あったら嬉しい」「できると助かる」といった細かいニーズを満たした他社にはないユニークな福利厚生が、会社への信頼度を高めてくれます。
現状に不満が少なければ、退職や他社への転職を考えることはなくなりますよね。
定着率が上がれば、離職率の低下にも効果があるのは理解に難くないでしょう。
従業員の満足度が高いユニークな福利厚生を紹介します。
誰もが安心して働ける
- 女性のための macalon（マカロン）パッケージ（株式会社サイバーエージェント）
- 育児・介護費用の補助（ゴールドマン・サックス株式会社）
- 育児・介護、家事代行費用補助する くらしサポート（株式会社医薬情報ネット）
若手の意欲と熱意を大切にする
- 200万円までの奨学金返済支援制度（株式会社ハイパードライブ）
- 入社日に有給休暇15日分を付与（GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社）
- 企画の買取制度（株式会社フロンティア）
従業員の健康を守る
- 100円ランチ、フリードリンクの提供（株式会社アプティ）
- 産地直送の無農薬野菜の支給制度（株式会社ゆめみ）
- 花粉の少ない北海道でリモートワークが可能な 避粉地ワーク（株式会社トラストバンク）
メンタルケアと運動の推進
- リフレッシュルームで理療師によるあん摩マッサージを提供（株式会社ポーラ）
- デジタルから離れるためのデトックスルーム（日本マイクロソフト）
- 全社員で歩く取り組み Walk for a smile（アサヒ飲料 ）
プライベートの楽しみも忘れない
- 映画・絵画・展示会・ミュージカルなど芸術鑑賞代支給（株式会社レバレッジ）
- 好きなタレントやキャラクターなどの記念日に取得できる 推しメン休暇（株式会社ジークレスト）
- 上限1万円のおしゃれ手当（株式会社フォロアス）
福利厚生に英語学習の支援は必須
企業によっていろいろな特色を持つ福利厚生がたくさんありますが、やはり注目すべきは、従業員の意欲とスキルの向上に効果がある学習支援ではないでしょうか。
国内国外問わず、これからのビジネスに英語力は欠かせません。
海外からの人材の活用と、海外でも通用する人材の育成は企業の重要課題になりました。
従業員の英語力の底上げには、福利厚生を利用した英語学習支援が有効です。
英語の学習支援を含めた、従業員のスキルアップを目的とした福利厚生を紹介します。
自己啓発やキャリアアップの促進
- 年1回、連続5日間まで取得可能な勉強休暇（株式会社ツナグ・ソリューションズ）
- 最長2年間の休職を許可する勉学休職制度（ヤフー株式会社）
- 研修制度GLOBIS学び放題を無償で提供（LINEヤフー株式会社）
英語力を高める学習のサポート
- Language Education Teamが独自プログラムで英語学習を支援（株式会社メルカリ）
- TOEIC700点以上で30万円支給する バイリンガル支援制度（株式会社トライバルメディアハウス）
- 語学講座受講料・TOEIC受験料を全額負担する 語学力アップ支援（LINE Digital Frontier株式会社）
新しい福利厚生制度・サービスを導入するなら、英語学習の支援は必須といえます。
今後海外への事業展開を視野に入れているという企業であれば、いち早く取り入れることを強くおすすめします。
英語の学習支援として導入されている福利厚生では、講師を招いての研修や講座の開催、試験や教材費用の補助などが多いです。
業務内容に応じて、語学習得のための長期休暇や語学留学などをサポートしている企業もあります。
英語力の習得を企業主導でバックアップすることは、従業員のスキルの底上げにつながり、最終的に国際的な競争力を強めることになるのです。
「どんな福利厚生を導入しようか。」と迷っているのであれば、まず「英語力」を伸ばす支援を検討していきましょう。
福利厚生にオンライン英会話が最適な理由
福利厚生は、ニーズに応じた支援、従業員が利用しやすい制度にするために必要ですが、ただ高いお金をかければ良いというものでもありません。
せっかく導入したからには、しっかり成果を出したいと考えるのが当然ですよね。
有名な講師を呼んだり、頻繁に研修を開いたりすることを考える企業は多いでしょう。
もし現在、研修や講座、勉強会を検討しているという場合は、オンライン英会話も選択肢に加えてください！
英語力アップを図るための福利厚生で強くおすすめしたいのが、オンライン英会話なんです！
福利厚生にオンライン英会話がおすすめの理由
- 場所と時間に縛られない
- 個人のレベルに合ったレッスン
- 導入コストを抑えられる
オンライン英会話とは、その名の通り、オンラインで英会話を学べるサービスのことです。
パソコンやスマホ、タブレットがあれば、いつでもどこでも受講できるため、場所と時間に縛られずに学習できます。
従業員にとっては、業務のすき間時間を活用し、自分の習熟度に合ったレッスンを無理なく進められるのが魅力です。
もちろん企業側にも、場所や講師を用意する必要がないので、導入コストを大幅に抑えられるという大きなメリットがあります。
まとめ
Kiminiオンライン英会話では、福利厚生として人数・期間・レッスン回数を設定できる研修プランと、家族も一緒にお得に受講できる一般プランがあります。
Skypeなど特別なアプリが不要な独自の学習プラットフォームで、100を超える豊富な学習コースから自分に合ったカリキュラムを選択できます。
効果的に会話力を伸ばすことを目的に、自発的な学習を促す仕組みが整っています。
インプットとアウトプットのサイクル学習により、着実に英語力が身につきます。
英検やTOEICなどに特化したコースもあるので、短期間で資格取得を目指すことも可能です。
朝6時から夜12時まで受講できるマンツーマンレッスンは、忙しいビジネスパーソンの英語学習の強い味方になってくれることでしょう。
業績が伸びて優秀な人材が集まっている企業は総じて、企業が主体となってニーズに合った福利厚生を打ち出しているところが多いです。
Kiminiオンライン英会話を福利厚生に取り入れて、従業員の英語スキルの向上と企業のイメージアップを図ってみてはいかがでしょうか。
