福利厚生を充実させるには？企業主体で英語学習を支援する重要性

「福利厚生を充実させたい」
「福利厚生が充実したところで働きたい」
福利厚生の充実は、雇用する側とされる側に共通した望みであることに間違いありません。

厚生労働省が2019年に発表した「働き方改革」によってワークライフバランスが重視されるようになり、福利厚生への注目度は一層強まりました。
労働人口の減少とコロナ禍以降のワークスタイルの多様化にともない、企業は変化に対応していく必要に迫られています。

今回は、従業員の定着と企業のイメージアップに有効な福利厚生について、制度を充実したものにするための英語学習支援とその重要性を解説していきます。

充実した福利厚生とは？

ライフスタイルが多様化する近年では、新卒と中途どちらの採用においても、企業の福利厚生を重視する傾向が強まってきました。
福利厚生が充実していることは、従業員にとって働きやすい環境が整っていることを意味します。
高い能力を持つ優秀な人材ほど、より良い条件、優れた労働環境を求めて転職するというのは、決して珍しいことではありません。

従業員に長く安心して働いてもらうことこそが、企業の成長には不可欠といえます。
仕事へのモチベーションを高く維持してもらうには、「ここで働きたい」と思ってもらうための環境整備がとても重要なのです。
福利厚生の充実は、従業員の意欲とやりがいを引き出し、パフォーマンスを向上させてくれる効果が期待できるでしょう。

従業員が求めている福利厚生の充実

福利厚生の充実は、企業と従業員の価値観が一致してこそ実現するものです。
企業がせっかくお金をかけて作った制度でも、従業員に利用されなければ意味がありません。

従業員が本当に求めているものは何なのか、どのような制度やサービスなら利用してもらえるのか。
福利厚生の充実には、「あると嬉しい」「あると助かる」という従業員視点の発想やアイディアが必要となります。

全国の20〜50代の働く男女3,760名を対象に行った調査によれば、従業員が求める福利厚生は以下のような結果であることがわかりました。

従業員が求める福利厚生ランキング

参考：withコロナで変化する「働くこと」に関する調査

注目したいのは、住宅手当・家賃補助と同率5位の「自己啓発支援」です。
6割以上の従業員が「自己啓発支援」を望んでいることから、従業員のスキルアップとキャリアアップの支援は福利厚生に欠かせない要素であることがわかります。

従業員の立場になれば、「勉強は各自でやってね」というスタンスよりも「サポートするから頑張って！」という企業で働く方が、モチベーションが上がるのは当然でしょう。

福利厚生が充実している企業の取り組み

従業員にとって嬉しい充実した福利厚生を提供する企業を紹介します。
企業のオリジナリティを打ち出した独自の制度やサービスは、他社との差別化につながり企業の競争力も強めてくれます。

「GMO Bali Relax」GMOインターネットグループ株式会社

GMOインターネットグループ株式会社は、社内の会議室をお昼寝スペース「GMO Bali Relax」と「GMO Siesta」として開放しています。
平日の12:30〜13:30の間なら、誰でも気軽にお昼寝ができるうえ、希望者は10分500円でマッサージまで受けられます。

「macalonパッケージ」株式会社サイバーエージェント

株式会社サイバーエージェントは、女性活躍を促進するための9つの制度をパッケージ化しました。
月1回取得できる特別休暇や、妊活休暇、卵子凍結費用補助、認可外保育園費用補助、子どもの看護時に在宅勤務できるキッズ在宅など女性にやさしい制度が整っています。

「ウルトラワーク」サイボウズ株式会社

サイボウズ株式会社には、入社時の契約や入社後に合意した条件とは異なる働き方を、一時的に行える「ウルトラワーク」制度があります。
勤務時間や場所を選べる「働き方宣言」や、申請不要の「副業の許可」などもあり、個人の幸福を大切にし、自分らしく働ける方法を追及する取り組みを行っています。

「ライフサポート休暇」株式会社バンダイ

株式会社バンダイでは、2016年から家族をサポートするために使える最大30日間の休暇制度「ライフサポート休暇」が新設されました。
「出産子育て支援金」や「フレックス勤務」、「記念日のお祝い」、「ファミリーイベント優待」など、従業員とその家族も支える働きやすい環境づくりを目指しています。

福利厚生を充実させる英語学習支援

優秀な人材の採用や定着を目的として福利厚生を充実させるには、従業員の希望と合致している必要があります。
先述したランキングからもわかるように、「自己啓発支援」を求める声は多く、研修制度の充実や費用の補助といった知識取得、資格取得を支援する福利厚生への期待は高いといえます。

「English Training」スリーエムジャパン

スリーエムジャパンは、業務で必要な実践的な英語力を習得するための英会話教室やオンライン学習「English Training」を提供しています。
海外・国内の大学、大学院において取得可能な修士号、博士号などの学位を取得するための学費を補助する制度もあります。

「勉強休暇」株式会社ツナグ・ソリューションズ

株式会社ツナグ・ソリューションズでは、年1回、5日間を上限とする「勉強休暇」を付与する制度があります。
学習費用の支援として最大10万円が支給されることもあり、社員の自発的な学習とスキルアップを促しています。

「英語学習費用の全額支援」株式会社ジーニー

株式会社ジーニーでは、業務上必要な資格の取得にかかる費用を全額（または一部）支援しています。
他にも、上限30,000円までなら書籍購入費用の補助も受けられるなど、社員のキャリアアップに加え、健康で楽しい生活を送るための多様なサポート制度が整っています。

「OCEAN」Sansan株式会社

Sansan株式会社には、英会話レッスンの費用やTOEICの受検料、その他英語学習に必要な教材やアプリ等の購入費を補助する「OCEAN」という制度があります。
対象期間は1年間ですが、英語力の向上が認められると期間を延長することも可能です。

「英語シカクシエン」株式会社DearOne

株式会社DearOneは、ビジネスに必要な基礎英語運用能力の向上を目的として「英語シカクシエン」を設け、年1回TOEIC L&Rテストの受検料を補助しています。

従業員の英語力の向上は、すなわち業績の向上にもつながるため、福利厚生の充実は、従業員と企業双方にとってプラスになる「投資」と考えて間違いないでしょう。

福利厚生の充実にはオンライン英会話が最適

グローバル化が加速するなかで、従業員の英語力はビジネスに欠かせないスキルとして認識され、英語学習支援への関心は年々高まっています。

「企業における英語研修の導入検討実態調査」では、65.4％が「オンライン英会話」での研修を検討していることが明らかになりました。

今後検討している英語研修の方法

英語研修に求めるもの

福利厚生を充実させるには、それなりのコストも必要になります。
日本経済団体連合会が実施した「福利厚生費調査」によると、社員1人あたりの1カ月の福利厚生費は10万8,517円でした。

コストがかかるだけでなく、運用や管理の負担は大きく、導入を迷われている企業も多いでしょう。
従業員全員が利用しやすい充実した学習支援を経費を抑えて提供するには、福利厚生に対応したサービスを利用するのがおすすめです。

まとめ

Kiminiオンライン英会話は、さまざまな業種の企業へ福利厚生の一環でレッスンを提供しているオンライン英会話です。
「基礎が身につく」英会話スクールとして、ビジネスに特化したコースから、資格取得のためのコースまで、100以上もの豊富なカリキュラムから自分に合ったレッスンを受講できます。

英語力の高い人材は、これからの企業の成長を支える貴重で大切な存在です。
福利厚生の充実に、Kiminiオンライン英会話を導入して、英語学習の支援を検討されてみてはいかがでしょうか。