「福利厚生を良くするには？」
「従業員が満足する福利厚生とは？」
企業の福利厚生について、このような疑問をお持ちの方は多いでしょう。
福利厚生とは、給与やボーナス以外の、従業員とその家族の暮らしや生活を豊かにするために企業が提供する施策や制度のことです。
最近では福利厚生の充実度が企業を選ぶ一つの基準にもなってきており、福利厚生の重要性が高まっています。
福利厚生への満足度は離職率を下げ、優秀な人材の確保と定着、そして企業のイメージアップにもつながります。
とはいえ、福利厚生を整えるにはそれなりのお金がかかるものです。
今回は、福利厚生を検討されている経営者、労務担当者の方に向けて、必要とされる福利厚生の最低ラインと需要が高まっている自己啓発支援としての英語教育について解説していきます。
福利厚生に求められる最低ライン
福利厚生が全くないという企業は存在しません。
従業員を雇って事業を運営していくためには、必要最低限の福利厚生が必要になります。
福利厚生には、労働基準法によって定められた「法定福利厚生」と、企業が独自で設ける「法定外福利厚生」という2種類があります。
法定福利厚生
法律で義務付けられている法定福利厚生は、以下の6つです。
- 厚生年金保険
- 健康保険
- 介護保険
- 雇用保険
- 労災保険
- 子ども・子育て拠出年金
（参考：厚生労働白書）
法定福利厚生は、基準を満たさないと法律違反となってしまうため、削ることはできません。
従業員を雇用する企業が絶対に用意しておかなければならない最低ラインといえます。
法定外福利厚生
法定外福利厚生は任意なので、あってもなくても企業として罰せられることはないですが、全く用意していないという企業はほとんどないでしょう。
制度やサービスの内容に差はあれど、多くの企業で何かしらの法定外福利厚生を定めているはずです。
企業が独自で導入する法定外福利厚生には以下のような制度があります。
- 家賃補助・住宅手当
- 社宅・寮
- 住宅ローン補助
- 通勤手当・交通費支給
- 育児休暇
- 病気・看護休暇
- 慶弔・特別休暇
- 慶弔・災害見舞金支給
- 社員食堂・食事補助
- 財形貯蓄制度
- 資格取得支援
- 健康診断・人間ドック費用補助
「福利厚生が良い」といわれる企業は、法定外福利厚生が十分に備わっていることが多いです。
法定外福利厚生が充実しているほど従業員の満足度が高く、定着率の向上に効果を発揮します。
定着率の高さは、採用市場で企業の強みになり、イメージアップにもつながるでしょう。
福利厚生の実態と従業員のニーズ
せっかくお金をかけて福利厚生を用意しても、その制度やサービスが従業員の求めるものと違っていたら意味がありません。
実際、制度はあるけど利用者がいない、一部の人しか使っていない、という状況にある企業も少なくないでしょう。
独立行政法人 労働政策研究・研修機構が2020年に発表した「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」によれば、企業が実施する福利厚生で最も割合が高かったのは、「慶弔休暇制度」（90.7%）でした。
次いで、「慶弔見舞金制度」（86.5%）、「病気休職制度」（62.1%）、永年勤続表彰（49.5% ）、家賃補助や住宅手当の支給（44.0%）、社員旅行の実施・補助（43.5%）と続いています。
以下の7項目では、半数近くかそれ以上の企業が、福利厚生を「企業が支援すべき」と答えており、前向きに捉えていることがわかりました。
「企業が支援すべき」と回答された福利厚生
| 休暇制度 | 66.7％ |
| 健康管理 | 47.2％ |
| 自己啓発 | 49.5％ |
| 慶弔災害 | 75.0％ |
| 住宅 | 51.2％ |
| 余暇活動 | 60.2％ |
| 働き方 | 60.1％ |
ここで注目したいのは、「自己啓発」の部分です。
「企業が支援すべき」ではあるものの、福利厚生として導入している企業は多くありません。
従業員向けの調査結果では、「社外の自己啓発サービスの提供、経費補助」や「社内での自己啓発プログラム」へのニーズが高いことも明らかになっています。
また、「会社の福利厚生制度に満足しているか」と「現在の会社に勤め続けたいと思うか」 との相関をみると、「満足」の割合が高いほど、「勤め続けたい」とする割合も高く、反対に「不満足」の場合は「勤め続けたくない」の割合が著しく高くなっていました。
従業員の定着率が、福利厚生への満足度に大きく関連していることは確かといえるでしょう。
福利厚生への従業員の期待に応えるためには、たとえば従業員全員へアンケートを実施するなどして、最低限のニーズを正確に把握しておく必要があります。
従業員にとっての「あったら嬉しい」制度やサービスを実現できれば、確実に利用者は増え、満足度は上がっていきます。
自己啓発支援として最低ラインの英語教育
従業員の自己啓発にかかる費用を福利厚生で支援することで得られる効果は、非常に大きく重要といえます。
とはいえ、「あまりお金はかけたくないから」というのも、大きな声では言えない本音ではないでしょうか。
負担やコストは最小限に抑えながら、自己啓発を支援したいという場合には、最低ラインとして英語教育に注力することを推奨します。
なぜなら、ビジネスはこれからますますグローバル化が加速し、英語力が不可欠のスキルとなっていくからです。
必須とされる英語力を「自分で勉強してね」というスタンスで構えていては、従業員はやがて離れていき、企業の存続も危ぶまれてしまいます。
英検やTOEICの資格取得のための費用を企業が負担してくれたら、従業員は安心して勉強に励むことができます。
英語スキルがアップすれば、業務の幅は大きく広がり、結果的に企業全体の業績向上へつながります。
「英語ができること」は従業員の自信になり、さらなる目標を持って働く意欲を刺激してくれるでしょう。
福利厚生に取り入れやすいオンライン英会話
福利厚生で最低おさえておきたい英語教育のなかでも、断然おすすめなのが、オンライン英会話です。
英語教育や英語学習の支援として導入されるものは、研修や講座、通信学習、英会話教室などいろいろな選択肢がありますが、場所や講師を用意したり、プログラムや教材準備したりするのは意外と大変です。
時間と場所を選ばず受講が可能なオンライン英会話は、英語教育の最低ラインとしてはベストな方法であると断言できます。
オンライン英会話を導入するメリット
- 従業員が自分のスケジュールに合わせて学習できる
- 従業員のキャリアアップや生産性の向上につながる
- 移動時間も交通費もかからずコストパフォーマンスに優れる
- 優秀な人材の確保と定着、企業の競争力の強化につながる
オンライン英会話は、企業側の負担が軽く、従業員も自分の都合に合わせて無理なく学習できるのが魅力です。
福利厚生としてオンライン英会話を取り入れることで、自己啓発支援として必要最低限の英語教育を提供できます。
まとめ
福利厚生で自己啓発支援を行うことは、従業員の満足度と定着率の向上に効果があり、企業の競争力を強めることにもつながります。
必要最低限の英語教育としておすすめのオンライン英会話は、場所と時間に縛られず受講できるうえ、企業の負担が圧倒的に少ないのがメリットです。
Kiminiオンライン英会話は、「基礎が身につく」英会話スクールとして、さまざまな業種の企業で、福利厚生の一環として提供されています。
開講時間は朝6時から夜12時まで、インターネット環境とパソコン・スマホ・タブレットなどがあれば、自宅に限らずカフェやレンタルスペースなど、いつでもどこでも自由にレッスンが可能です。
講師と生徒2人だけのマンツーマンレッスンにより、インプットとアウトプットを重ねて着実に英語力を身につけられます。
Kiminiオンライン英会話が、忙しいビジネスパーソンの英語学習を支援し、企業の福利厚生をサポートする強い味方になります。
英語関連の福利厚生の導入に興味がある、オンライン英会話を福利厚生に取り入れようかな、と迷われている場合は、ぜひKiminiオンライン英会話を検討してみてください。
