ライフスタイルが多様化するにつれ、働き方は大きく変化してきました。
「働きやすい会社」を選ぶ基準の一つに、「福利厚生の良さ」を重視する人は増えています。
優秀な人材を呼び込み、長く働いてもらうためには、「モテる」企業である必要性もでてきました。
人材が離れていかずに業績を伸ばしている企業は、どのような福利厚生を取り入れているのでしょうか。
今回は、「福利厚生」の拡充を検討されている企業やその担当者様へ向けて、どうしたら福利厚生が充実したものにできるのか、福利厚生の種類と需要が高まる英語教育について解説していきます。
福利厚生の種類
福利厚生とは、基本的な給与やボーナスなどを除いて、企業が従業員とその家族へ提供する施策や制度のことです。
福利厚生には、労働基準法で定められた「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2種類があります。
「法定福利厚生」も「法定外福利厚生」も、「就業規則」として一覧にまとめて記載されているのが一般的です。
法定福利厚生
法定福利厚生とは、企業が賃金とは別に負担する金銭のことです。
労働基準法で義務付けられており、要件や内容が決められています。
従業員を雇用する場合は必ず、法定福利厚生を用意しなければ、企業を運営することはできません。
法定福利厚生を一覧で紹介します。
| 法定福利厚生の種類 | 内容 |
| 健康保険 | 扶養家族を含む従業員のけがや病気などの費用を負担 |
| 厚生年金保険 | 従業員の老齢年金・遺族年金・障がい年金を保証 |
| 介護保険 | 40歳から64歳までの従業員を対象に、介護にかかる費用負担を軽減 |
| 雇用保険 | 失業手当や育児休業給付金、教育訓練の給付など、従業員の生活保障や教育、雇用の安定が目的 |
| 労災保険 | 勤務中や通勤中の事故やけが、病気に備え、治療費や生活を保障する |
| 子ども・子育て拠出金 | 児童手当の支給、仕事と子育ての両立を支援する |
法定外福利厚生
法律で決められている法定福利厚生に対して、企業の判断で従業員へ還元・提供する待遇が法定外福利厚生です。
法定外福利厚生は法律上の要件に該当している必要はなく、制度の数や内容は企業が自由に設けられます。
たとえば、「住宅手当」や「慶弔見舞い金」といった金銭の支給をはじめ、「特別休暇」や「フレックス勤務」のような制度は、法定外福利厚生として多く導入されている事例です。
法定外福利厚生の事例を一覧で紹介します。
| 法定外福利厚生の種類 | 内容例 |
| 食事に関するもの | 社員食堂、弁当販売、社内カフェの整備、食事・ドリンクの費用補助など |
| 通勤に関するもの | 通勤手当、駐車場代・ガソリン代補助など |
| 住宅に関するもの | 住宅手当、家賃補助、住宅ローン補助、社員寮・社宅の整備など |
| 子育て・介護に関するもの | 家族手当、扶養手当、産前産後・育児休暇、入園・就学費用補助など |
| 働き方に関するもの | 在宅勤務、フレックスタイム制度、時差出勤制度など |
| 余暇・レクリエーションに関するもの | 特別休暇、リフレッシュ休暇、社内サークル・クラブなど |
| 慶弔・災害に関するもの | 慶弔休暇、慶弔見舞金、災害見舞金など |
| 健康・ヘルスケアに関するもの | 健康診断、人間ドック、フィットネスジム利用補助など |
| 自己啓発に関するもの | 書籍購入費用補助、社内研修、資格取得時報奨金、留学・海外研修、社内ベンチャー制度、ジョブローテーション制度など |
| 財産形成に関するもの | 財形貯蓄、持株制度、社内預金制度、個人年金保険など |
従業員の「働きやすさ」を追求し、法定外福利厚生として何かしらの制度やサービスを導入している企業は多いです。
日本経済団体連合会が実施した「福利厚生費調査」によると、2019 年度の企業の福利厚生費は、全産業平均で従業員1人1ヶ月当たり108,517 円で過去最高となりました。
多くの企業で福利厚生を拡充する動きがみられ、この動きは今後も広がっていくことが予想されます。
福利厚生への不満は、従業員の勤労意欲の低下や離職につながる恐れがあります。
働き手不足となれば、業績の低迷を招き、長期的にみた企業の成長にも悪影響を与えかねません。
優秀な人材の確保と定着には、福利厚生を充実させることが非常に有効といえるでしょう。
自己啓発・学習支援に関する福利厚生
法定外福利厚生は、休暇や金銭の支給などが多く見受けられますが、企業の成長を目的とした自己啓発支援に力を入れている企業も少なくありません。
福利厚生で学習支援やサポート制度を導入することは、業務効率化と業績アップにつながります。
企業の成長には、従業員への投資が重要かつ必要不可欠なのです。
従業員のモチベーションを上げ、企業の人材力が強化される福利厚生の事例を一覧で紹介します。
| 福利厚生 | 内容 |
| 「コーチャ」 Sansan株式会社 |
ビジネスコーチの認定資格などを取得するためにコーチングを受けられる制度 |
| 「リカレント休暇」 株式会社ブックマークス |
勤続3年以上の社員を対象に、学び直しの機会として最長6ヶ月間の長期休暇を取得 |
| 「書籍費freee」 フリー株式会社 |
業務関連の書籍を1人あたり月に3冊まで購入できる書籍費の支援制度 |
| 「フレキシブルキャリア休職制度」 ソニー株式会社 |
キャリアアップとスキルアップのための休職制度
勤続2年以上の社員であれば最長5年の休職、 |
福利厚生で英語習得を支援する重要性
グローバル化が進む昨今において、従業員の自己啓発や学習支援として福利厚生で最も注力すべきは、やはり英語習得ではないでしょうか。
一般財団法人ビジネスコミュニケーション協会が実施した「英語活用 実態調査」によれば、「今後のビジネスパーソンにとって重要な知識やスキル」に「英語」と回答した企業は82.6％でした。
「英語」に続いて多かったのが、「コミュニケーションスキル（聞く、理解する、伝える）」で80.7％と8割以上の企業が「英語」と「コミュニケーションスキル」を重視していることがわかりました。
また、「社員に不足していたり、今後強化する必要がある知識やスキル」では、67.0％の企業が「英語」と回答しています。
英語によるコミュニケーションスキルが重要と認識しながらも、従業員の英語力が不足していると感じ、これから強化していきたいと7割近い企業が考えていることが明らかになりました。
実施している英語教育施策
| 専門機関からの講師派遣による社内研修 | 51.9% |
| 通信教育 | 44.9% |
| eラーニング | 43.6% |
| 海外への研修派遣 | 35.0% |
| 語学レベルに応じた配置 | 19.1% |
英語教育にまつわる課題
| やる気や積極性を引き出せない、維持できない | 66.3％ |
| レベルにばらつきがあり、初級者のボトムアップができていない | 41.5％ |
| 業務過多のため研修時間が取れない | 40.2％ |
| 業務時間内に研修時間が取れない | 32.6％ |
| 研修成果を客観的に図ることが難しい | 21.8％ |
研修や通信教育など、何かしらの英語教育施策を実施している企業は半数にとどまっており、英語英語の必要性と需要が高まる一方で、なかなか英語の学習支援は進んでいません。
英語教育で成果を上げるには、従業員のモチベーションの維持と十分な学習時間の確保が最重要課題であることがわかります。
福利厚生の英語教育ならオンライン英会話
英語研修や通信教育、eラーニングはもちろん効果がありますが、福利厚生に導入する英語教育としては、オンライン英会話がおすすめです。
オンライン英会話なら、英語教育の大きな課題である、やる気とモチベーションの維持とスキルアップ、時間の足りなさをすべて解決できます。
オンライン英会話をおすすめする理由
オンライン英会話の魅力はなんといっても、「学習のしやすさ」でないでしょうか。
- パソコンやスマホがあれば場所を選ばず学習できる
- 就業前後や業務の合間で、好きな時間に学習できる
- 個人の習熟度に合った最適なレッスンを受講できる
時間と場所に縛られず、自分の好きな時間で学習できるのは、忙しいビジネスパーソンにとって最大の魅力といえます。
講師とのマンツーマンレッスンなので「苦手だから恥ずかしい」「間違えたらどうしよう」といった不安がない点も大きいですね。
インプットとアウトプットを繰り返すことで、レッスンを重ねるごとに語彙力と表現力を増やしていけます。
まとめ
英語の習得は、ビジネスのグローバル化に欠かせない最も重要な課題です。
企業の成長につながる福利厚生の拡充には、オンライン英会話の導入を強くおすすめします。
Kiminiオンライン会話は、Skype不要の便利なプラットフォームを備え、100以上の豊富なコースを展開しているオンライン英会話です。
英語の基礎力を鍛えながら、ビジネスでよく使われる単語やフレーズを学べるビジネスコースは、自己紹介からプレゼンテーションの仕方まで、実際の場面を想定しながらインプットとアウトプットを繰り返すことで、実践力が身につきます。
福利厚生にKiminiオンラインを導入し、従業員の英語力アップと国際競争力の強化を目指しましょう！
