みなさんこんにちは。今回は「福利厚生で英語学習を取り入れる際の費用や手当」についてご紹介していきます。
近年、グローバル化が進む中で、企業が国際的な競争力を強化する必要性が高まっています。その中でも特に重要視されるのが英語力の向上です。英語はビジネスの共通言語であり、多くの企業が国際展開や海外取引を目指す中で欠かせないスキルとなっています。本記事では、英語学習を福利厚生として取り入れる際の費用や手当について解説します。
英語学習の福利厚生を導入するメリット
費用や手当に触れる前に、まずは英語学習の福利厚生を導入するメリットを見ていきましょう。企業側と従業員の双方にメリットがあるので、それぞれ具体的にご紹介していきます。
企業側のメリット
1.グローバル競争力の向上
英語学習を福利厚生として提供することで、従業員の英語スキルが向上し、企業全体の国際競争力が高まります。特に、海外取引や国際プロジェクトが増加している企業にとって、英語スキルは不可欠です。
2.採用力の強化
英語学習を福利厚生として提供することで、求職者に対する企業の魅力度が向上します。特に、自己成長を重視する若い世代にとって、スキルアップをサポートする企業は非常に魅力的ですので、新卒採用時のアピールポイントとして活用できるでしょう。
3.社員満足度と定着率の向上
英語学習を支援することで、社員の自己実現をサポートし、満足度を向上させることができます。
英語学習をしたいと思っても、個人で支払う場合はお金がかかってしまいます。そのため、福利厚生による企業のサポートは、学習意欲の高い従業員の大きな満足感に繋がります。
従業員側のメリット
ここでは、従業員にとって英語学習の福利厚生がどのような価値をもたらすのかを見ていきます。皆さん自身のキャリアや生活にどのような影響があるのか、ぜひ考えてみてください。
1.キャリアアップの可能性
英語力を高めることで、国際的な業務に携わる機会が増え、キャリアアップにつながります。キャリアアップは転職のみならず、勤めている会社のグローバル案件に参画するチャンスも獲得できたりするでしょう。
2.自己成長の実現
英語学習を通じて、新しいスキルを習得することで、自己成長を感じられるようになります。自己成長を感じることができれば、仕事へのモチベーションや自信にも繋がり、人間関係やプライベートの過ごし方など、他の要素にも良い影響を与えることでしょう。
3.収入の向上
英語スキルを活かした業務に就くことで、給与アップや海外赴任などの機会が増える可能性があります。国内事業をメインで行っている企業でも、海外進出を考えていたり、拡大を検討していることが多いです。
そのため、英語スキルは収入の増加に直結することが多いと考えられます。
英語学習の手当の様々な形
英語学習の福利厚生を導入するメリットは以上になります。ここからは英語学習の福利厚生の手当の様々な形をご紹介します。
現在、様々な企業で英語学習の福利厚生が導入されていますが、どのような形で導入がされているのでしょうか？以降で詳しく見ていきましょう。
1.オンライン英会話の受講手当
まず、一番多いのがオンライン英会話の法人契約です。
オンライン英会話は従業員が終業後や休日の空き時間に受けることができるので、福利厚生と親和性が非常に高いです。
オンライン英会話の導入の形は多彩で、オンライン英会話教室を企業側が法人契約し、従業員に受けてもらう形式や、従業員が選定したオンライン英会話に対して費用を負担する形などもあります。
費用は様々ですが、目安としては20～30名で10万円～70万円です。
ただし、費用はオンライン英会話教室の受講可能回数やクオリティなどなど、様々な要因によって変動するので、あくまで目安として参考にしていただければと思います。
2.英語資格試験の補助
続いては英語資格試験の受験費用補助です。
英語の資格試験はTOEICや英検など、様々なものがあり、これらの受験費用を手当として補助することです。
英語の資格試験はものによっては国際的に共通認識のものがあり、社内評価のみならず、取引先への提案などにも役立つことがあります。
費用は最も有名なTOEICで目安を示すと、
- TOEIC L&R TEST（リスニング＋リーディング）：7,810円（税込）
- TOEIC S&W TESTS（スピーキング＋ライティング）：10,450円（税込）
となっています。受験費用は値上げ傾向にありますので、最新の情報は該当の資格試験の公式ホームページをご確認ください。
3.海外留学補助
続いては海外留学補助です。
海外留学支援・補助は導入している企業は少ない補助制度です。
また、語学学習というよりはMBAなどの経営学の学習をメインの目的としたものが多く、コンサルティングファームなどの導入の割合が多いです。
費用も一人当たり1,000万円を超えるなど、かなり高額となっています。
英語学習の手当を導入する際の注意点
最後に英語学習の手当を導入する際の注意点をご紹介します。
費用対効果を検討する
英語学習の手当を導入するには費用がかかるため、費用対効果を十分に検討する必要があります。
例えば、オンライン英会話を導入した際には、多くの従業員が対象になりますが、海外留学制度を設ける場合は、対象となる社員を数名に絞る必要があります。目的にも寄りますが、費用対効果の観点で、対象となる従業員の数は一つの指標となります。
以上のように、何か目標となる指標を決めて、英語学習の福利厚生を導入した際に、費用対効果の結果が分かるような体制を構築しておくことが大切です。
継続的なサポート体制の構築
英語学習の手当は英語学習のプログラムを導入するだけではありません。
会社がプログラムを受講している従業員に対してサポートをすることも「手当」の一つです。
例えば、オンライン英会話を導入しても、契約しているのに従業員側で受講率が低く、有効利用できていないというケースが多いです。このような状況を解決するために、受講率を上げる仕組みなどをあらかじめ構築しておく必要があります。受講している従業員同士の横のつながりを作ったり、運営している部署が受講している従業員をサポートするなどの対策が考えられます。ぜひ、検討してみてください。
まとめ
ここまで、英語学習を福利厚生として取り入れるメリットや手当や費用、注意点について詳しく解説しました。英語学習を福利厚生として取り入れることは、企業と従業員の双方に多くのメリットをもたらします。グローバル競争力の向上やキャリアアップ支援を通じて、企業全体の成長につながる可能性があります。
ただし、導入にあたってはやはり、手当の在り方や、費用をどのくらいにするかがカギになってきます。
そのため、費用対効果を分析しながら、効果的な英語学習の手当を導入する必要があります。
最後に、この記事を読んで「自社で導入するイメージが湧いた」「自分もこんな福利厚生があればうれしい」と思えたなら幸いです。長期的な視点で取り組むことで、より効果的な福利厚生を実現できるでしょう。
