私はアメリカに語学留学中で、こちら南西部のアリゾナ州(State of Arizona)に移り住んで1年が経過しました。学校生活を中心にしていますが、日本にいた頃と食事も含めて生活のすべてが大きく変わり、環境に順応するのには半年程度の時間を要したほどです。
とくにアメリカと日本の食文化は大きく異なるため、毎日の食事は、アメリカに留学する日本人学生や、アメリカに駐在する日本人とその家族にとっては大きな課題とも言えるでしょう。
この記事では、肥満体型のひとが多いアメリカの食生活や、食品を買うスーパーマーケットの現状、そしてアメリカ人の食生活を形づくっている食育のことなど、アメリカの食に関することを紹介したいと思います。
アメリカで暮らす私が感じた、アメリカの食生活や食文化、食を取り囲む環境がいったいどのようなものなのかにも触れますので、ひとつの参考にしていただければと思います。
英語で会話をしたり、文章を書いたりするときのために、固有名詞やキーワードになる単語には英語のつづりを添え書きしておきます。
肥満大国アメリカ
アメリカ人のおおよそ40パーセントが肥満と言われているのをご存知でしょうか。BMI(Body Mass Index)は18歳以上を対象にした肥満度を表す「体格指数」で、「体重（kg）÷身長（m）÷身長（m）」で求められます。
日本肥満学会による肥満度の判定基準は、(1)低体重（やせ）：18.5未満、(2)普通体重：18.5以上25未満、(3)肥満（1度）：25以上30未満、(4)肥満（2度）：30以上35未満、(5)肥満（3度）：35以上40未満、(6)肥満（4度）：40以上である。日本大百科全書(ニッポニカ) 「BMI」
英語で「低体重」はunderweight、「体重過多」はoverweight、「肥満」はobesityといいます。
3割が「肥満」のアメリカ
アメリカではBMI30以上を「肥満」としていて、その割合は全体の33パーセントを占めます。日本の約10倍という数値です。
肥満率を民族や性別でさらに細かく見てみると、白人男性は30%、白人女性は32%が肥満体型で、黒人男性は36%、黒人女性はなんと48%という結果が出ています。私が生活しているアリゾナ州においても肥満率は高く、アリゾナ州に住んでいるメキシコ系の人たちも35%が肥満体型とされています。
数値だけで判断してはいけませんが、実際のところ、アリゾナ州で生活していると、本当に肥満の人たちが多いと感じます。日本でいうところの、お相撲さんクラスの人が巨大なクルマに乗って移動し、広大なスーパーマーケットを電動カートに乗って買い物している姿は、アメリカの典型的な光景といえるほど日常的です。
いったいどうすればここまで太れるだろうかと疑問を感じてしまいますが、そのような人たちが食べている（買っている）食品を見ると、やはりいくつかの共通点が見えてきます。
肥満や体重過多は、そのままにしておくと深刻な健康悪化につながります。次の記事では、そのひとつ、糖尿病に関する英語の表現を紹介しています。身の回りに糖尿病の心配をしているひとや、糖尿病の治療をしているひとがいたりするときに役立ちます。
スーパーマーケットで何を買っているのか？
肥満体型の人たちの買う物に共通する点は、とにかく「量が多い」ということと「糖分が多い」ということでしょう。エネルギー摂取量が多いのはやや当たり前にすぎますが、とにかく唖然とするほど大量に食材を買い込み、一回の買い物で200ドル（日本円にして約2万8千円）近く買っているのをよく見かけます。当然、レジで会計をするのにも時間がかかり、待っている人の列もほとんど進みません。
太った人が買う食品に共通するもの
私は、なぜアメリカにはここまで肥満体型の人が多いのかに関心があります。そこで、スーパーマーケットに行くたびに、肥満体型の人たちがどのような食品を買っているのかが気になり、カートの中身をついつい見てしまいます。
肥満体型の人たちは、主に冷凍食品のピザや、チョコレートなどの甘いお菓子、毒々しい色をしたカップケーキやホールケーキ、バケツほどある大きなアイスクリームなど、絵に描いたような典型的な糖分やカロリーが高い物を、本当にたくさん買い込んでいるのです。
驚いたことに、スターバックスのクリームが大量に乗った巨大なコーヒーを片手にもちながら、買い物している人もいるほどです。
日本で報道されるアメリカ社会の現実は、多少ながら湾曲した部分があるものですが、スーパーマーケットでの買い物に関しては報道の通りだと実感しました。一言で言うなら、「そりゃ太るよ」といった感じでしょうか。
しかし、面白い事実もあります。私がよく行くスーパーマーケットでは、太っている人を見かけません。ここ1年以上、毎週のように通っているにもかかわらず、太っている人を見かけたのはわずか数回なのです。
どうやら、アメリカ人にもふたつのタイプがあるようなのです。
ひとつは肥満体型の人、そしてもうひとつは肥満ではない人。当たり前のことですが、肥満かどうかには明確な違いが見られ、はっきりと違いが出る場所こそが「スーパーマーケット」なのでした。
アメリカのスーパーマーケット
私が毎週通っているのは「Sprouts（スプラウツ）」というスーパーマーケットで、品ぞろえはオーガニック食材が中心です。不思議なことに、このスーパーマーケットでは肥満の人を見かけることはほぼありません。
さらに「Trader Joe’s（トレーダー・ジョーズ）」や「Whole Foods Market（ホール・フーズ・マーケット）」といった店も、スプラウツと同じくオーガニック系の食品が多いスーパーマーケットですが、こちらも肥満体型の人は少ない印象です。
一方で、私がコーヒーの粉などを買う際に利用するスーパーマーケットでは、肥満の人をよく見かけます。そのスーパーマーケットこそ、アメリカでは大手の部類に入る「Safeway（セーフウェイ）」や「Fry’s（フライズ）」などです。
こういう個人的な見解を簡単にまとめてしまうと、アメリカでもオーガニック系のスーパーマーケットでは肥満体型の人が少なく、アメリカでは一般的な大手スーパーマーケットでは肥満体型の人が多いといった印象です。
店による品ぞろえの違い
この印象を確かめるために、それぞれのスーパーマーケットで売られている食品をみてみましょう。両者の品ぞろえは明らかに違います。
オーガニック系のスーパーでは、冷凍食品のピザや、砂糖が大量に含まれるお菓子やケーキなどはほとんど置かれておらず、メイン商品の横にちょこんと置かれている程度です。
一般的なスーパーマーケットでは逆に、冷凍食品やお菓子、ケーキが陳列棚を埋め尽くしています。しかも、それらはオーガニック系のスーパーと比較して値段も安く、大量にまとめ買いすればさらに安くなるため、ついつい必要な量より買ってしまうという仕組みになっています。
1年以上毎週のようにアメリカのスーパーに通っている私の個人的な見解として、肥満体型かそうでないかは、その人が食材を買うスーパーマーケットに大きく影響されていると考えています。しかしアメリカで、肥満と買い物内容や、食材を売る店の種類といったことを聞く機会はほとんどありません。
おそらく、もし学術的な研究や報道で肥満の原因をスーパーマーケットと結びつけて発表した場合、それぞれの会社から訴訟を起こされる可能性があるため、特定のスーパーマーケットを引き合いに出すことは意図的に避けられているでしょう。
食材を選ぶのは、最終的には個人の判断ですし、食費にかける予算の兼ね合いもあります。しかし私は、日本人にはオーガニック系のスーパーマーケットが適しているように思います。留学や駐在でアメリカに滞在する際は、からだの健康を考えて、オーガニック系スーパーマーケットを利用することも検討してみてください。
アメリカの食育
アメリカで肥満体型の人が多く、肥満が社会的な健康問題になっている理由のひとつには、食に関する教育「食育」が、日本よりも充実していないことが挙げられます。
日本では、どの都市にいても、畑や海、市場など食の原点となる場所が身近にあります。子どもたちは、義務教育のなかでさらに食に関することを学ぶ機会があります。
私が子どもの頃にも、課外授業で畑に行って野菜を収穫する経験を実際にしました。現在小学生の親戚の子どもたちも、課外授業で畑や魚市場のことを学んでいると言います。
もちろん、日本のすべての学校でこのような教育が徹底されているわけではないかもしれません。しかし、アメリカの学校と比較して、子どもたちが「食材」について学ぶ機会は多いと思います。
食品の知識がないアメリカの子どもたち
私は、アメリカの小中高一貫の学校でボランティアをしています。その学校には、野菜を理解できない子どもが多くいます。
たとえば、ジャガイモを見てもそれが何なのか分からない。ただし、ポテトチップスを見せると「ポテト」とは言います。他にも、レタスとブロッコリーの違いが分からなかったり、びっくりするようなことが実際に起きました。野菜の名前すら分からないのだから、その野菜がどのように育つのか、どんな栄養があるかといった知識もなく、情報が蓄積していかないのです。
そういう子どもたちは、親からカロリーの高い冷凍ピザや、砂糖いっぱいのケーキなどを与えられるため、結果的に肥満になったり、栄養が足りずに病気にかかりやすくなったりするのでしょう。
このような環境で育った子どもたちがそのまま大人になり、子どものころから食べていたものをスーパーマーケットで買うという「負の連鎖」がアメリカでは起きています。
つまり、食に対する教育がなされない限り、アメリカが直面している肥満問題や、健康問題は一向に解決に向かわないでしょう。
日本人がアメリカで生活する際には、このような食生活の違いや、教えられてきたことの違いに根差す「食の違い」は知っておいたほうがよいでしょうし、こうした情報は慣れない外国で自分自身の健康を守るためにも必要だと思います。
アメリカの食生活を語る上で、避けて通れないのがファストフード。次の記事では、ハンバーガーやホットドッグ、フライドチキン、ピザなどアメリカで人気のあるメニューや、ファストフード店での注文に使える表現などを紹介しています。
アメリカの学校給食
アメリカの学校にも給食(School lunch)があります。ただし、日本の学校とは違って選択制で、全員が同じ献立を食べるのではなく、「スクール・カフェテリア」(school cafeteria)という学校の食堂で、自分が食べたいものを選ぶ仕組みで、家から弁当を持参することもできます。
アメリカはさまざまな背景をもつ移民社会ですから、民族のルーツや宗教などによって食習慣も違います。自由度が高い選択式は、こうした多様な食習慣に配慮したものですが、一方では栄養のバランスを考えず、子どもが好きなものだけ選んでしまう偏食の要因にもなっています。
学校給食の成り立ち
アメリカでは、低所得家庭の子どもの栄養改善や教育の機会を保障する観点から、ボランティア団体などが19世紀後半から学校給食に取り組みを始めました。
1930年代に入って世界恐慌(The great depression of the 1930s)が起きると、アメリカは深刻な不況に陥り、善意の寄付やボランティアの活動だけでは学校給食を支えきれなくなります。
一方、農家は農産物の売り先に困っていたので、合衆国農務省(United States Department of Agriculture: USDA)は、農家から余剰の農産物を買い取って学校給食の食材として使うことにしました。また、失業した女性労働者を雇って、学校給食の業務に従事させるなど、学校給食の仕組みもこのころにできあがってきます。
第二次世界大戦(the World War Ⅱ)後、ハリー・トルーマン(Harry S. Truman)政権下の1946年、学校給食法（National School Lunch Act）の成立によって学校給食は制度化されました。
低所得家庭では子どもたちの発育に十分な食事を用意できず、その結果栄養不足に陥っているという問題を改善するために、学校給食は親の所得に応じて無料または定額で子どもが得られる仕組みを拡充してきました。
1966年には「児童栄養法」(Child Nutrition Act）が成立し、朝食を用意できない家庭の子どもたちが学校で朝食を摂ることができる、学校朝食プログラム(School Breakfast Program: SBP)も始まりました。
参考：独立行政法人農畜産業振興機構「米国・カナダの学校給食事業」
給食制度の見直し
合衆国農務省(USDA)は、合衆国保健福祉省 （U.S. Department of Health and Human Services: HHS）と共同で、1980年から5年に1度、「アメリカ人のための食生活ガイドライン」(The Dietary Guideline for Americans)を発行しています。
学校給食は、連邦政府から助成を受ける代わりに、USDAのガイドラインに沿った食事を提供しなければならず、給食の献立はパン、肉、野菜／果物、牛乳の組み合わせが基本になっています。
ところが、主に給食予算の削減を目的に、パンをパスタやシリアルで代替する、肉をチーズや卵などに替えるなど提供する基本食材の置き換えがたびたび議論されてきました。
1981年、ロナルド・レーガン(Ronald Reagan)大統領のもとでは、USDA傘下の食料・栄養局(Food and Nutrition Service:FNS) が学校給食の規制の変更を意図して、レリッシュ（ホットドッグなどの薬味として使う、きゅうりのピクルス）を野菜として扱うことなどを提案しました。
世論の反発を受けて、結果的にはFNSは提案を撤回するのですが、この一件は俗に「ケチャップは野菜」論争とよばれて記憶されています。
ミシェル・オバマの肥満解消キャンペーン
前大統領夫人のミシェル・オバマ(Michelle LaVaughn Robinson Obama)さんは、アメリカの子どもの肥満率の高さを解消するために、さまざまな施策のリーダーシップを執りました。2010年から「レッツ・ムーブ」(Let’s Move!)と名付けたキャンペーンを始め、健康的な食生活や運動習慣を勧める活動を展開しました。
ミシェル・オバマさんの子どもの健康に焦点を合わせた一連の運動では、学校給食も取り上げました。1980年代以降、給食の予算削減に伴い、大手の食品メーカーが安価なメニューを提供して学校給食に参入します。
この結果、冷凍食品のピザや揚げ物ばかりが提供されている学校給食を、成長期の子どもたちにふさわしい、栄養バランスが整った給食へと改善することを求め、飢えのない健康な子どもの食生活のための「ヘルシー・ハンガーフリー・キッズ・アクト」(The Healthy, Hunger-Free Kids Act of 2010)を成立させました。
しかし、アメリカ全土のほとんどの公立校で利用できる学校給食には、巨大な利権が絡んでいます。ハンバーガーやフライドポテト、冷凍ピザなどのジャンクフードを給食に提供している食品企業は給食改善の動きに反発し、議会に強力な働きかけを行います。
結果、給食ガイドラインの見直しはあっけなく頓挫し、既存のガイドラインに従い、トマトソースが大さじ2杯分乗っていれば野菜の代替品とみなすことができることが継続します。このガイドラインによれば、たとえばトマトソースが大さじ2杯分乗ったピザも野菜のカテゴリに加えることができるため、1980年代の「ケチャップは野菜」論争にならって、メディアは「ピザは野菜」とセンセーショナルに報道しました。
結局、アメリカのほとんどの学校においては、相変わらず栄養が偏った、とても健康な食事とはよべないようなものが給食として子どもたちに提供され続けたのでした。
英語にも、学校給食など、集団で食事をするさまざまな場所に関する表現があります。次の記事では、「学校給食」や「お弁当」「社員食堂」や「まかない」「プリズンミール」など食の英語のほか、イギリスの学校給食事情を紹介しています。
アメリカが隠す砂糖の真実
アメリカでは特定の業界が政治と強く結びつき、国民に提供する情報をコントロールしたり、政策に働きかけるロビーングが行われています。アメリカでは決して冗談ではなく、砂糖を大量に投入している飲み物こそ美味しいとコマーシャルを流したり、学校で提供する牛乳にまでも砂糖を入れているほどです。
業界団体と政治のかかわり
業界団体の影響力がもっとも分かりやすいのは銃規制の問題でしょう。
アメリカで銃による狙撃・乱射事件が起きるたびに、再発防止を意図して銃の規制が議論の俎上に載せられます。しかし、銃の製造業者や愛好者が組織する「全米ライフル協会」(The National Rifle Association:NRA)は、潤沢な資金を使って政治献金をしていて、連邦政府・州政府に強いパイプをもっています。
銃規制の必要性が論議されても、NRAがその影響力によって規制を食い止めるということが延々と繰り返されていることは、日本でもご存知の方が多いはずです。
食生活においても、銃規制と同じようなことが起きており、特定の食品業界が自社の製品の販売に影響が出ることを防ぐために、政治家に働きかけ、自分たちの業界の利益を守る活動をしています。
砂糖の消費拡大ともみ消された研究結果
別の事例では、2017年11月にアメリカの砂糖協会(The Sugar Association)が「砂糖の多量摂取は人体に有害になる」という研究発表をもみ消していたことが判明します。
研究は1960年から1970年ごろのもので、もみ消された内容は、ラットを使った実験において砂糖を大量に摂取させた場合、心臓に悪影響があり、コレステロールや中性脂肪などが増えることを指摘したものでした。
砂糖協会は、1943年創設の砂糖研究財団(the Sugar Research Foundation: SRF)が前身です。甜菜（てんさい）糖(beet sugar)や、甘蔗（かんしょ）糖(cane sugar)の原料になる農家や製造者など、全米の15団体から構成されており、砂糖の消費拡大を目的にしています。
そして砂糖協会は、米国飲料協会(American Beverage Association: ABA)の会員であり、製菓関連業界とも関係があります。ありとあらゆる飲料に砂糖を入れる文化のアメリカで、このような研究結果が出てしまうと、砂糖の売れ行きに影響が出ると懸念した砂糖協会は研究支援を打ち切り、意図的に研究結果の発表を見送らせました。
半世紀以上経って、このことが明るみに出たことで、砂糖協会は長年にわたって科学的な研究成果を隠し、業界の利益のために消費者をだましていたと批判されました。この組織は、砂糖の多量摂取の危険性を広めるどころか、砂糖の消費を拡大させることに注力してきました。
アメリカは、世界でも有数の砂糖生産国で、年間1000万トンの砂糖の市場規模をもっています。農業政策の上でも砂糖産業は重要で、多くの雇用を創出しているほか、200億USドル規模の経済を動かす影響力をもっています。業界団体にとって、砂糖の健康への悪影響は「不都合な真実」でしかなかったわけです。
その結果、アメリカの砂糖消費量は増え続け、人工甘味料を含めて多くの食べ物に糖分が加えられるようになりました。本来は栄養が豊富な牛乳にすら砂糖を加えるほどになり、さらに加糖牛乳が学校給食にも出されるというところまで展開したのでした。
アメリカは先進国と言われていますが、食に関しては栄養に関する教育が不足していたり、利権団体による強力な情報操作など危ういことばかり目につきます。日本では、学校でも家庭でも食育は広範囲で取り組まれていて、一定の知識は行き渡っているので、アメリカの影響を受ける心配はあまりないかもしれません。しかし、アメリカは日本と交流が深い国のひとつですから、アメリカ社会の一側面として、アメリカの食生活を知っておくことは重要ではないでしょうか。
まとめ
日本は、和食が2013（平成25）年にユネスコの世界無形文化遺産に登録されたほど、長い歴史と伝統のある食文化をもつ国です。そういう国の日本からアメリカに来てみると、アメリカの食生活は疑問に思うことだらけです。
留学や駐在で海外で暮らす場合、食事は日々の生活であり、健康維持に直結するのものです。だからこそ、アメリカで留学生活や駐在生活を送るなら、アメリカの食生活や、よく食べる食品の特性などをしっかり考えて選ぶ必要があります。
ニューヨークやロサンゼルスなどの大都市圏では、ほぼ日本と同様に和食用の食材が手に入ります。しかし私が住んでいるアリゾナ州の田舎町みたいなところになると、簡単には日本と同じ食生活を送れません。
アメリカに長期滞在する場合は、アメリカの食生活やその背景、さらには食材を調達する場所になるスーパーマーケットなどの違いをあらかじめ調べておきましょう。
自分自身のからだを守るためにも、アメリカでは、日本にいるとき以上に、食に関して深く考えなければならないことを実感した留学生活でした。